居抜き物件を利用するとお得になるのか?居抜き物件のよくある疑問を解決

居抜き物件とは、前のテナントの設備や器具・什器などがそのまま残っている物件のことを指します。居抜き物件に関してよくある疑問は、初期費用を抑えることができるメリットに対してデメリットがないのか、ということです。 注意するべきなのは、居抜き物件は設備類はオーナーの所有になるので、勝手に処分できない点です。設備機器の状態も事前に確認して、不具合や故障がないのかを確認すること。故障すると想定外の費用が発生する恐れが高くなります。
居抜き物件は初期費用を抑えて開業できる
新しくお店を開こうとする時、大きな課題となるのは開業資金の調達です。店舗用物件を借りる時には保証金あるいは敷金などが必要になるほか、飲食店なら厨房設備、物販店なら陳列棚など、それぞれの業種に合った設備をそろえる必要があります。加えて、設置に伴う工事費も負担しなければなりません。 ただ、そうした初期費用を抑えて開業できる方法も存在します。それは、居抜き物件を利用することです。居抜き物件とは、前のテナントが開業していた当時に使用していた設備や内装などが残ったままの物件のことをいいます。次に入居する者もそのまま利用できるので、新規に購入する費用や内装工事費を節約できます。物件によっては、食器や調理器具、金銭登録機などの什器類もそのまま残されていて、リースで利用できるようになっているところもあります。さらに、大がかりな工事が不要となることで開業準備期間も短縮できるので、売上ゼロの状態で支払う賃料の節約にもつながります。
居抜き物件はメンテナンスの手間が掛からない
居抜き物件は様々な設備をそのまま利用することができるため、自分で店舗を始める際にはこれらを効果的に利用し少ない費用でお店を作ることができるので非常に便利です。しかし、古い設備であることから老朽化が激しく、場合によっては自分自身で修理をしなければならないことから余分にお金はかかるのではと心配をしてしまうことも少なくありません。近年ではこのような問題を解消するために、様々な仕組みが取り入れられていることも多いので、事前に確認をすることで安心して利用することができます。 近年の居抜き物件では、設置されている設備はレンタル扱いとなっており、そのメンテナンスは家主が行っていると言うケースも少なくありません。この場合には万が一壊れたり調子が悪くなったら家主に連絡することで直してもらえるので、安心して使い続けることができます。自分で設備を導入してもメンテナンス費用が発生することが多いため、居抜き物件の方がメリットが大きいこともあります。
オープンまでの時間が限られているなら居抜き物件が最適
居抜き物件は、初期費用を抑えてお店を開きたい人にとって最適と言える物件です。飲食店用の厨房設備、美容院のセット面、果ては歯科医院の診療ユニットなど、開業に必要な設備が残された物件をそのままの状態で利用できるので、新たに購入したり取り付け工事を行ったりするための費用を節約できます。壁紙や照明器具などの、インテリアがそのまま使える物件もあります。 費用面に加えて、居抜き物件には時間的なメリットもあります。というのも、設備の据え付けなどに要する工事期間が不要となるため、入居契約の締結からオープンまでの期間が短くて済むからです。 このことは、別の形で経済的なメリットにも結び付きます。オープンまでの期間が短いということは、売上が発生しない期間もまた短くて済むということになります。お店の開店準備期にはさまざまな費用が発生しますが、少しでも早く収入が得られるようになれば、資金繰りもその分だけ楽になります。銀行融資などを受けている場合は、返済を早く開始できるので利息の負担を減らすこともできます。
同業種なら居抜き物件を検討するべき
開店を検討していて、興味を引く物件が同業種の居抜き物件なら、前向きに検討するべきではないでしょうか。居抜き物件は設備がほぼそのままの状態で、流用することが可能ですから、設備導入の費用を抑えることができます。異業種だと設備の大部分を置き換える必要がありますが、同業種であればその心配がないです。勿論、居抜き物件の内容について、設備を含めて詳しく確認を行い、納得して選ぶことが大切です。居抜き物件はやはり、スケルトンから店舗を仕上げる場合と比べて、節約できるのがメリットだといえます。節約のポイントとなるのが流用で、なるべく多くのものを、使えるだけ使うようにすることが重要です。異業種の物件であっても、使えるものがあれば検討できますが、使えそうなものが少ない場合は他を当たった方が無難です。立地や敷地面積など、検討が必要な要素はいくつもありますが、開店当初は何かとお金がかかりますから、賢い物件選びと流用で節約するのが賢明ではないでしょうか。
居抜き物件は空室リスクを軽減できる
居抜き物件は店舗やオフィスなどの商業施設を開業する際に利用される空室リスクを軽減する有効な手段です。以前に他のテナントが使用していた物件であり、既に設備や設備が整っている状態で貸し出されるものを指します。 空室リスクは物件が空き家の状態になることで生じる経済的な損失や管理上の課題を指します。しかし居抜き物件を利用することで、新たに募集するために必要な時間や資金を節約することができます。 すでに必要な設備や設備が整っているため直ちに営業を開始することができるでしょう。オープンまでの時間を大幅に短縮し、ビジネスの始動を早めることができます。 居抜き物件は周辺環境や交通の便などの立地条件も考慮されており、既に商業施設としての需要があることが多いです。そのため、新たなテナントを見つけるためのマーケティング活動や販促活動も比較的容易です。テナントの需要に合わせて設備や内装をカスタマイズすることも可能です。テナントの要望に応えることができ、ビジネスの成功につなげることができます。
内装にこだわりがないなら居抜き物件がおすすめ
内装にこだわりがなければ、居抜き物件を選ぶことによってコストを大幅に削減できるのでおすすめです。 とにかく店の中にもこだわりたいという人もいることでしょうが、それがなく現状で特に問題がなさそうなのであれば、コストを掛けて設備を設置していく手間が省け、時間の短縮にもなりますからメリットが豊富にあると言えるでしょう。 設置のための費用を削減できるのもメリットとしては大きいのですが、開業までの時間を短縮できるのも居抜き物件がおすすめできる理由になります。 開業をするまでの準備期間は、お金を生み出すことがなく支出しかない状態です。それが続けば続くほどに損失ばかりが膨らんでしまうことになります。居抜き物件で工事期間を短縮することができれば、早く資金を回収することができますから、時間効率の面から言っても優れていると言えます。もちろん、自分が起こすビジネスにあっていない物件を無理やりそのまま使う必要はありませんが、特段問題がなければ居抜き物件は非常におすすめできます。
居抜き物件は動線確認が重要になる
居抜き物件を利用すれば初期の開業コストを抑えられるほか、スピーディーなオープンを目指すことができます。ただし居抜き物件であれば何でもいいというわけではなく、来客やスタッフがスムーズに動くための動線が確保された物件を選ぶことが大切です。動線とは店に入ってきた客がどのように動き、退店するのかを示すものです。一般的に動線が整っていれば居心地が良く、客は長時間にわたって滞在してくれます。店外から店内、席からトイレなど人が動く通路についてよく考えることが重要になるでしょう。客側の視点から見ると居心地がよく滞在しやすいことが大切ですが、サービスを提供するスタッフ側から見ると動きやすさが重要になります。注文をとって厨房に戻る、皿を持って席に運ぶといった動きを邪魔しない通路が必要です。これらの動線が確保されているかどうか、内見時にしっかりと動線確認をしておきましょう。レイアウトによってはスタッフが動きにくくなり、客の滞在時間を短くする可能性もあります。
居抜き物件は前の店舗のイメージが残ってしまう?
居抜き物件を使って店舗を立ち上げる方が増えています。集客力のある場所に安く出店できたり、什器などの設備をそのまま活用できたりする点に魅力を感じるからです。立ち上げ当初のベンチャー企業では、居抜き物件による出店は良い手段となるでしょう。少ない予算の中で、効率的に事業を始めていくことが出来るからです。良い部分が多いと感じる居抜き物件ではありますが、中古物件である以上、以前に営業していた店舗のイメージがつきまとうことは避けられません。以前に出店されていたお店が、新しく展開する業態と大きく違っていく際には、考えるような集客を行えないことも有り得ます。居抜き物件を提供する事業者では、事前に受けられる無料カウンセリングが開催されています。事業を立ち上げることが決まった際には、自分が考える事業に適しているかを相談してみるのも良いでしょう。事業内容に相違がなければ、少ない予算で出店できる居抜きは魅力的なものとなります。長きに亘っての営業展開を意識しながら、相応しい物件であるかを検討していくことが大切です。
居抜き物件は集客が成功の鍵を握る
前の店舗の設備などをそのまま流用して新規出店ができる居抜き物件は、飲食店や販売業において人気の高い物件です。居抜き物件で営業を始める際には、前店舗から引き継いだ内装などを活用することになるでしょう。もっとも重要なのは集客となっており、いかにターゲットを集めるかが成功の鍵を握ります。居抜き物件を利用する際には、開業予定の店舗の客層と合った場所かどうかをチェックしましょう。どれだけ内装が綺麗で賃料がリーズナブルで合っても、目当てとする客層と離れたターゲットしかいない場所では経営を続けることはできません。例えば若年層向けに展開したいなら近くに大学などの施設がある、ビジネスマン向けならオフィス街に近いなど立地が重要です。まずは最初の段階で場所を確認し、集客が可能かどうかを判断する必要があります。事前の調査では近隣に出店している飲食店の業態などを調べると、客層が合っているかを判断しやすくなるはずです。